保険診療で生殖補助医療（体外受精・顕微授精）の治療をお考えの方は、保険適用分の医療費が高額になると適用となる高額療養費制度を利用できる可能性がございますので、事前に限度額適用認定証申請を行っていただくことをおすすめいたします。

あらかじめ限度額適用認定証の交付を受けて医療機関の窓口に提示することで医療機関ごとにひと月の支払額が自己負担限度額までと軽減することができます。

自己負担額は年齢及び所得状況により設定されていますので、

詳しくは厚生労働省のホームページ、

特定不妊治療助成金についてお知らせいたします。

令和３年度で助成回数が余っているときに限り１回だけ、保険か、助成金かを選ぶことができます。

現在、経過措置として年度をまたぐ治療については

令和３年度から令和４年度にまたがって治療を続けている場合となっておりますが、令和３年度に採卵～胚凍結した受精卵を令和４年度に凍結胚移植する場合も年度をまたぐ治療に該当します。

５月、６月の遠藤医師による不育症・着床障害専門外来の日程は以下の通りです。

５月１３日（金）

１５：００／１６：００／１７：００

５月２７日（金）

１５：００／１６：００／１７：００

６月３日（金）

１５：００／１６：００／１７：００

６月１７日（金）

１５：００／１６：００／１７：００

厚生労働省のホームページより不妊治療に関する最新情報が出ていましたのでお知らせいたします。

令和４年４月から不妊治療が保険適用されます。

〇体外受精などの基本治療はすべて保険適用されます。

・国の審議会で審議された結果、関係学会のガイドラインなどで有効性・安全性が確認された治療については保険適用されます。

〇年齢・回数の用件（体外受精）があります。

年齢制限　：　治療開始時において女性の年齢が４３歳未満であること

回数制限　：　初めての治療開始時点の女性の年齢

４０歳未満　通算６回まで（１子ごとに）

４０歳以上４３歳未満　通算３回まで（１子ごとに）

※助成金の支給回数は、回数の計算に含めません。

〇窓口の負担額が治療費の３割となります。

・治療費が高額な場合は月額上限（高度療養費制度）もあります。

高額療養費制度の具体的な上限額や手続きは、ご加入の医療保険者にお問い合わせください。